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 食は生命なり 「生命なきは食にあらず」とも云われますが、 人は多くの生命を頂く事で生かされている。 植物の生命も動物の生命も微生物の生命も、 土の生命も水の生命も空気の生命も、 すべての生命がつながって生かされている。 そんな「共生」の世界で生かされている。 「人は何を食べるのかによって決まる」とも云う。 肉体的な健康、長寿のみならず、 知性、思想、性格までをも決すると。 その食べ物の作り方、その食べ物の商いほう、 その食べ物の選び方、買い方、食べ方は、 その人の生き方、その考え方そのものであると。 （山ちゃん） |
『食は生命なり』 【１６６】
安全な「食物」を安心して食べよう！
食べてはいけない
の基礎知識
食の危機・偽装表示を見抜く
石堂徹生 著 主婦の友社
より その２
■ タマネギ
● 淡路島産が狙われる
兵庫県のタマネギ生産量はトップの北海道、そして佐賀県（有明海干拓地）に次ぐ全国３位。
その兵庫県の９割を生産するのが淡路島で、事実上、小さな淡路島が大きな北海道の向こうを張って頑張ってきた。
今淡路島産のタマネギが内外から狙われている。
２００１年度の淡路産の出荷量は１０万５０００トンで、うち地元農協を通して出荷されるのが６万７０００トン程度である。
残りは業者が扱う。
２００２年の初夏、農協関係者の間で、｢農協の扱い高より２万トンも多い、あるいは倍近いニセ淡路島産が市場で流通している｣との偽装タマネギの話が飛び交った。
それも偽装されるのは米国や中国などの外国産だけでなく、北海道など国内の他の道府県産だというから驚く。
どうしてこんなことになったのか。
まず外国産の話からはじめる。
● 国産タマネギ危うし
外国産といっても、１９９０年には国内生産量１３０万トンに対し、外国産は８万トン程度しかなかった。
輸入は日本の端境期、つまり古いタマネギが新玉ねぎと入れ替わる春先の不足分を埋める形で始まっている。
ところが国産が不作になった９４年に輸入が２０万トンまで大きく増え、その後の輸入に弾みがついてしまった。
国内生産量が１１０万～１２０万トンを前後する中で、２０００年、２００１年には２６万トンの輸入だった。
しかも２００１年に中国産が１０万トン台へと一気に前年の３倍も増え、米国産を抜いてトップに躍り出るなど、“米中間の競争”も激化した。
価格が安い外国産が国内市場の２割も占めるようになると、市場が荒らされるようになる。
外国産に足を引っ張られ、国産の市場価格が２～３割どころか半値近くまで下がり、全国の各産地は青息吐息の状態だ。
市場の７割近くを占める北海道では値下がりに耐え切れず、２００２年４月、北海道産７５００トン（前年産）の産地廃棄を決めた。
産地廃棄とは、値上がり効果を狙って市場の出回り量を減らすために、タマネギを収穫せず、トラクターなどで踏み潰し、そのまま畑の肥やしにしてしまうこと。
次いで同５月半ば、第２の産地・佐賀県も１５００トンの産地廃棄（同）を決めた。
さらに２００２年産の場合、豊作も重なって北海道産では同１０月に過去最大の４万９０００トン、つまり先の北海道産と佐賀県産を加えて合計５万８０００トンが廃棄された。
国民１人当たりの年間消費量を４キロとして、ざっと１４５０万人分のタマネギが捨てられた。
この間、確かに淡路産だってかなりの値崩れを起こしたが、それでもまだそれなりの値段で取引されている。
だからこそ主に取扱業者の手で、外国産だけでなく道府県産を淡路産に混入させたり、ダンボールの表示を替えるなどによる産地偽装が急増したわけだ。
それにしても、なぜ淡路産が狙われるのか。
● 由緒正しき西日本の“本家”
第一に、淡路島産は百十余年の歴史あるタマネギ産地の“老舗”であり、しかも何より味が自慢だ。
日本のタマネギ栽培は明治はじめ、最初に北海道で始まったが、淡路島に導入されたそは、それより２０年近く遅かった。
しかし、北海道同様に米国から直接、導入された。
淡路島は国産草分けの１つであり、由緒正しき西日本の“本家”といっていい。
導入後、淡路島産は品種改良が進められて鮮度、玉ぞろいといって形・大きさが均一で、収穫量が多く、貯蔵に適する「淡路中甲高」と呼ぶ品種が人気を呼んだ。
それは県の推奨品種になり、圏内から全国に広がる中で淡路島での栽培面積、収穫量が大きく伸び、１９７０年まで首位に立っていた。
広大な土地をバックに大規模化作戦を展開した北海道にトップの座を明け渡したのは、その後だ。
冬寒い北海道の、春に種をまいて秋に収穫する「春まき秋どり」に対し、淡路島は秋に種をまき、翌年の春～初夏に収穫する「秋まき春どり」。
その栽培時期とそれに合わせた品種の違いが味の違いを生む。
タマネギにハチオスルフィネートという成分が入っているために辛い。
北海道産はその成分が多いために辛く、長期貯蔵するうちに濃縮され、さらに辛さが増す。
一方、タマネギにはオリゴ糖やショ糖などの糖分が含まれている。
炒めたりして熱を加えたタマネギが甘く感じられるのは、熱によって辛味成分が破壊され、それまでいわば日陰にいた糖分が表に出てくるためだ。
淡路産タマネギは冬を越すために糖分が多く、辛味成分が少ない。
また別名”つりたまねぎ”といわれ「つり小屋」につるして乾燥させるため、さらに甘味が増す。
とくに晩生（おくて）といって、初夏の遅い時期に取れる「もみじ３号」という品種は糖度が高く、甘さはトマト並みといわれ、水にさらさなくとも、そのままサラダとして食べられるという。
それに果肉が暑くてやわらかく、保存が利く。
使い勝手がよく、さまざまな料理に使われる食材の名脇役としてブランド力がある。
老舗の底力という奴だ。
● 北緯３５度は“危険ライン”
しかし、淡路島の生産関係者もいつまでも”正しい本家”の誇りと味だけを頼りにしていられない。
国内勢はともかく、外国産の勢力拡大の勢いはすさまじく、ノホホンとしていたのでは地位も誇りも失ってしまう。
そこで地元・ＪＡあわじ島は２００２年７月、農家や行政、荷受業者らを集めて決起集会（あわじ島玉葱ほんまもん大会）を開き、｢正真正銘の淡路島産を消費者に届けよう｣と気勢を上げた。
さらに出荷団体関係者で構成される兵庫県玉葱協会と共同で、”タマネギＧメン”（原産地表示自主検査員）を配置し、市場を厳しく監視することにした。
集荷場で３個ずつネット袋に入れ、口を確実に占めて市場に出し、そのまま小売店の店頭に並べる販売方法などもテストするという。
産地を区別するためのおもしろい方法がある。
なんでも、地球上の産地の緯度に一定範囲で、味だけでなくタマネギの形やサイズに違いが出るという。
それも５度程度の差が有れば区別が可能で、淡路島は北緯３５度で北海道は４０数度だから区別できるが、佐賀県は３３度ぐらいであまり緯度の差がないため難しい。
海外では中国・山東省やアメリカ・ワシントン州が淡路島と同じ北緯３５度前後だから、そこのたまねぎとは区別しにくい。
アメリカ大陸でも北緯２５度前後のカリフォルニア半島産なら区別できるというから頼もしい。
● おろしタマネギで血液サラサラ
ＪＡ淡路島は２００２年８月末、特産タマネギの消費拡大のため、タマネギを使った新しい料理法を開発した。
淡路島出身で、ＮＨＫの朝の連続ドラマ「ほんまもん」で料理指導した為後義光氏（辻学園調理技術専門学校技術教育本部長）に依頼してできた。
逸品はおろしたマネギを使った「ちりめんあえ」。
甘みのある淡路島産タマネギを使えばこその味という。
タマネギを生で食べれば血液もサラサラになるというからうれしい。
■ ネギ
● 厚労省の失点救った下請け業者
無意識に食べるべからず、そば用ネギ。
肉まんの無認可食品添加物使用事件で騒がれたミスタードーナツが２００２月７月初め、飲茶セットの汁そば用に中国から輸入した冷凍ネギから、残留基準値を超える農薬を検出した、と大阪府の保健所に報告した。
その冷凍ネギは味の素の関連会社が輸入したもので、どう関連会社の下請け業者が自主的に検査してわかったという。
その農薬は有機リン系の殺虫剤・クロルピリホスで、今回の冷凍ネギには食品衛生法によって定められている残留農薬の基準値（０．０１ｐｐｍ）の６倍に当たる０．０６ｐｐｍが含まれていた。
クロルピリホスは大騒ぎになった中国産冷凍ホウレンソウに残留していたそれと同じであり、白アリ駆除にも使われる劇物で、毒性が強い。
これまで冷凍野菜は加工食品扱いになっていて残留農薬基準の対象外だった。
しかし、中国産冷凍ホウレンソウ騒ぎの中で、遅まきながら厚生労働省が同３月から生鮮野菜の各品目と同じ基準を適用することにして、１８品目を対称にしていたが、ネギはそのなかに入っていなかった。
今回、輸入された５トンすべてを客に販売する前に回収したというから、危機一髪だった。
もしも、その下請け業者が自主検査をしなければ、客は「おいしわね」などといいながら、汁そばといっしょに胃袋に納めてしまうところだった。
厚労省にとってもそれは大きな失点にならずにすんだ。
● １０回に１回は中国産ネギを食べた!?
しかし、それで厚労省は救われても、実は国民は救われないはずだ。
何しろ最近、冷凍を含めた中国産ネギの輸入量が急増している。
１９９７年には年間１５００トン程度だったのが、３年後の２０００年には同３万７０００トンと２５倍近くに増え、国内市場の８％強を占める。
それだけ国内自給率も下がった。
家庭で、あるいは外食やインスタントラーメンのような加工食品の形で、平均して私たちは１０回に１回は中国産ネギを食べてきたことになる。
残留基準を超えたのは今回だけとは考えにくいから、けっこう、さまざまな農薬を体内に取り込んだはずだ。
その影響がなんらかの形ですでに出ているのかもしれない。
そう考えると、ぞっとする。
そんな不安を抱かせるのは、やはり厚労省の失点だ。
● ノボリ立て、大挙して農水省へ
一方、中国産ネギの輸入急増で大きな打撃を受けたのが、農家・農協など生産者関係だ。
何しろ、中国産に市場を食われた上、デフレの影響もあってネギ全体の価格の下がった。
中国産ネギは国産の２分の１から３分の１と安い。
しかも、最近ではネギの品質も国産に近づいてきているから、安かろう・悪かろうではない。
農薬など安全性を別にすれば、けっこう、イケる。
それが安いとなれば買い手はつくわけで、スーパーや外食産業、加工業者など業務用を中心にしてじわじわと指定席を確保してきた。
そこで、これではたまらんと、農家など生産関係者がノボリを立て、大挙して農水省に押しかけ、あるいは”票田”をちらつかせながら自民党や野党など議員の尻を叩き、セーフガード（緊急輸入制限措置）をやれと迫った。
セーフガードというのはＷＴＯ（国際貿易機関）の協定に基づいて行なわれるもので、輸入急増による国内農業への重大な損害を防ぐために認められている緊急処置（措置）だ。
本格的な「措置」の実施機関は原則４案（最大８年以内）だが、原則１年以内の「暫定措置」というのがある。
セーフガードを行なう際、輸入増加の事実や国内産農業の重大な損害について調査しなければならない。
そして、緊急に必要がある場合、調査中でも一時的にセーフガードを実施できる。
それが「暫定措置」だ。
中国に対して日本は、その「暫定措置」に踏み切った。
品目はネギのほか生シイタケと畳表（い草）の計３つで、期間は２００１年４月から同１１月までの２００日。
この間、ネギの場合、現行の関税率（３％）で輸入できる「関税割当数量」が約５４００トン（年間算約９８００トン）で、その数量を超える分については、さらに１キロあたり２２５円の関税をとることにした。
２０００年のネギの国内平均価格（卸価格）が２２２円だったから、ほぼ同じだ。
これは関税率にして２５６％に相当する。
つまり、現行３％を加えるから約２５９％、一挙に３倍ににする。
中国産の市場価格が国産の３分の１だとすれば、ちょうど国産と同じにしてしまうということだ。
● 伝家の宝刀抜いて丸腰に
結局、３品目の「暫定措置」が実施された。
それに対して、中国が日本製の自動車や携帯電話への報復関税をかけるなど火花が散り、さらに４年後の正式発動をめぐり、日中両政府間でもめたが、最終的に正式発動に踏み切らないままに「暫定措置」が終わった。
「暫定措置」期間中、高い追加関税を嫌い、輸入量はほぼ「関税割り当て数量」程度で納まったが、｢暫定措置｣終了と同時に前年並みに増えた。
その後、数ヶ月間はまた減ったが、２００２年５月以降、増えはじめ、過去最高の２０００年ラインを超す勢いだ。
つまり、中国は「暫定措置」中、単になりをひそめていたにすぎない。
むしろ、伝家の宝刀を抜いた。
つまり最後の頼みの”武器”を使ってしまい、これからわは丸腰で戦わなければならなくなった分、日本はさらに窮地に追い込まれた格好だ。
残留農薬問題など”安全戦略”で中国産を封じ込めることができるなどと考えるのは、甘い。
中国はいずれ安全レベルを高くしてどんどん攻めてくるはずだ。
農水省はいまごろ生産コストの３割減を目指し、国産の巻き返しを図るなどと呑気なことを言うばかり。
深谷ネギの産地、埼玉県深谷市のふかや農協は、今回問題になった便利な殺虫剤・クロルピリホスの使用量を残留農薬の１０分の１以下に抑え、その使用状況などを記録する「生産履歴」を店頭などで公開するという。
生き残るには、甘えを排した賢明な努力が欠かせない。
■ ショウガ
● 農協のザル抜け便乗商法
貧すれば鈍す。
２００２年３月初め、埼玉県経済連（県下農協の連合組織）が扱う中国産ショウガに産地表示がなく、事実上「埼玉県産」として販売されていたことがわかったという。
さいたま市内の野菜加工業者がその中国産ショウガを輸入し、同経済連のパッケージ（段ボール箱）に詰め替えて市場に出荷していた。
それだけなら業者による産地偽装に近い灰色の問題行動の一例にすぎないが、実は同経済連がそのパッケージを提供するとともに、販売手続きを代行していたというから穏やかでない。
そのパッケージ提供と販売手続き代行が始まったのは１０年ほど前。
うち、一時期を除き、パッケージに産地表示がなかった。
パッケージには「ＪＡ埼玉県経済連」と印刷され、第三者が見れば、中に入っている中国産ショウガを「埼玉県産」と誤認するのがふつうだ。
ただし、業者が同経済連名で書いた市場への送り状には、｢中国産｣とかかれていたというから、話が少しややこしくなる。
２０００年に日本農林規格（ＪＡＳ）法が改正され、産地表示が義務付けられた。
しかし、それは市場への送り状か、パッケージのいずれかに書けばいいとする不徹底さ。
“ザル法”であり、業者と埼玉県経済連はそのザルの穴をたくみにすり抜けていたことのなる。
だから、同経済連もＪＡＳ法違反に問われず、｢産地を偽るつもりはまったくなかった｣などと涼しい顔ができた。
その”トリック”を知らず、見事にだまされた形になったのが末端の消費者と、そして小売店だった。
実は市場でショウガを買い付ける小売店に見せる伝票にも産地がかかれていなかった。
中国産ショウガといえば、一般的に安かろう・悪かろうのイメージが強いが、消費者はともかく、プロの小売店も見抜けなかった。
それは中国産の品質向上を意味し、国産の地位危うしの感を強くする。
それにしても「国産を守り、外国産の輸入禁止を」と、声高に叫ぶ農協自らが外国産を扱うなんて、あきれかえるばかり。
国産衰退の中で追い詰められればなんでもする、貧すれば鈍すの好例、いや“悪例”か。
● 千葉県産でも、“濡れ手にあわ”
悪例といえば、もう一つある。
２００２年３月中旬、東京都議会の経済・港湾委員会でショウガの偽装まがいの問題が取り上げられた。
農民運動全国連合会（農民連）発行の新聞「農民」に、輸入ショウガが中国産であるにもかかわらず、｢ＪＡ全農ちば｣（全千葉県経済連）のブランドで取引されたとの記事が掲載されたという。
なんでも傘下農協の組合員でもある取り扱い業者が、以前から同経済連から買った段ボール箱に中国産ショウガを入れ、農協経由で東京築地の中央卸売市場に出荷していた。
最近ではその業者が自分で段ボール箱製造業者に作らせた箱を使って出荷していたという。
いずれにせよ、業者がＪＡ全農ちばを経由して市場に出荷すると、市場から１．７％の出荷手数料がＪＡ全農ちばに入る仕組みだ。
これぞ、まさにぬれ手にあわ。
楽して利を得ること。
● 慶応ボーイ・県知事の奇抜なアイデア
輸入ショウガが知事選の争点に。
１９９９年、高知県の橋本大二郎知事が三選に出馬する際、輸入ショウガ問題が１つの争点になり、話題になったことがある。
知事２期時代、橋本知事は高知県に新しい港「高地新港」を造った。
ところが、なんとそこに中国のショウガが入荷され、それでなくとも輸入増による価格低迷に泣いていた県内のショウガ生産農家の心をいたく刺激した。
「新港のせいで、さらにショウガの値段が下がった」と。
それに対し、橋本知事がインターネットなどで次のような旨、答えた。
「新港での輸入ショウガの陸揚げが、どれだけ農家の心を傷つけることか、知事と して気を配るべきべきだった。
ただ自由貿易体制の中で農産物輸入を食い止めることは難しいし、新港での陸揚げを拒否することはできない。
それに高地に入らなくても、横浜や神戸に陸揚げされれば同じこと。
新港だけで議論をするのは視点がずれている。
県農政の責任者として県内のショウガ農家を守るために、いろいろな戦略が考えられる」
そういった後、こんな提案をした。
高知県はショウガ生産でトップ。
そこで「高地ショウガ」のブランドを生かして、輸入ショウガを売ってはどうか。
つまり、農業団体が商社機能を持ち、中国ショウガを輸入したうえで、”県が認証したショウガ”と言うブランドで売り出す。
それで得られた利益は県内のショウガ農家に配分する。
このような戦略を検討してみるくらいの発想がなければ、国内の農業は守れない・・・・・・
慶応ボーイ（橋本知事は慶応大学出身）の都会派ならではの大胆な発想か。
しかし、中国ショウガを高地ブランドでというと、どうも姑息な感じは否めない。
何のことはない、県ぐるみのレッテル張り替え、つまりぬれ手にあわの大ブロシキ版、偽装商法か。
しょうが生産トップ県の知事がこの程度の発想では、心もとないが。
これまた、救いはないのか。
ショウガは温かく、湿気の多い気候を好む。
乾燥に弱く、水分が足りないと育たない。
そこで河川の流域がピッタリ。
実は高知県でショウガ生産の中心地は、最後の清流といわれるあの四万十川流域にある窪川町周辺だそうだ。
これからは“最後の清流と地元のショウガを守れ”を合言葉にしよう。
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